結論から言うと,私は部活動の顧問を拒否することができました。
顧問にも副顧問にもなっていません。

部活動の顧問を拒否するためには,正しい法的根拠による
理論武装が大切だということを再確認することができした。

私,20代若手教員(現 30代比較的若手教員)の顧問拒否の流れを紹介します。

まず,
部活動の顧問の希望調査用紙に,
『部活動の顧問をしません。』
と明記して部活動係の先生に提出しました。

すると,しばらくたってから校長室に呼ばれました。

校長
『部活動の顧問はしないのか?部活動の顧問をもてない事情があるのか?』


『事情はありませんが,部活動の顧問をやりたくないのでお断りします。

校長
『やりたくないと言っても,全員顧問制度だから,
あなたにも何か顧問をもってもらわないといけない。』


全員顧問制度は学校単位の方針であることと理解しています。
県や国の方針ではありません。ですので,本校が全員顧問制度だとしても,
勤務時間外から始まる部活動の顧問を強制されるおぼえはありません。
部活動の顧問を強制されるということは,同時に勤務時間外の労働を強制されるということ
になりますよね。』
(※根拠は,超勤4項目と鳥居裁判の判決事例より)

校長
『部活動の顧問を強制はすることはできない。子どもたちのために部活動に関わってほしい。


『お願いという形であれば,部活動の顧問はやりません。

校長
『それなら,公式戦の大会の引率を引き受けてほしい。』


『お願いという形であれば,公式戦の大会の引率もお断りします。
特に,休日の大会の引率は勤務時間外ですので。』

校長
『全員顧問制度だから,何らかの形で部活動に関わってもらわないといけない。
これはお願いではない。』


『命令であればお引き受けします。ただし,平日の大会の引率のみですね?』

校長
『そうだ。この件は納得か?』


『納得です。それでは失礼します。』

※実際には,他にも校長先生と色々なやりとりがありました。

こうして,無事に部活動の顧問を拒否することができました。
『部活動の顧問は拒否することができるという1つの事例』
を作ることができたことで,今後のムーブメントにつながっていくことを期待しています。

しかし,私が『部活動の顧問を拒否』を成功させただけでは,
私の勤務校は何も変わりません。
私が楽になっただけです。

勤務校の『部活動の顧問を強制する風潮』を変えるために,
職員会議で発言をしました。

それについては次回記事に書きます。

ネット上の皆様の励ましのお蔭で部活動の顧問を拒否するための
行動を起こすことができました。
本当にありがとうございます。